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2011.01.21

2010年12月31日の山陰地方大雪時におけるTwitterなどの情報活用状況に関する調査結果

一般財団法人日本気象協会(本社:東京都豊島区、会長:松尾道彦)は、2010年12月31日の山陰地方大雪時における生活情報の活用状況に関する調査を実施し、その結果をまとめました。
山陰地方では2010年から2011年の年末年始にかけて記録的な大雪となり、自動車の立ち往生、着雪による停電、漁船の沈没など大きな被害が出ました。2010年1月11日から12日にかけて、島根県・鳥取県の居住者を対象に、2010年12月31日の山陰地方大雪時におけるTwitterなどの情報活用状況に関するWebアンケート調査を行いました。本調査では、「降雪に関する今後の見通しが必要」、「Twitterユーザーの半数が災害時にTwitterを利用している」ことがわかりました。

1. 調査結果の概要
1) 大雪時に必要な情報は、「降雪に関する今後の見通し」「道路に関する情報」
2) Twitterユーザーの52.8%が災害時の情報ツールとしてTwitterを利用
3) Twitterを利用した主な理由は「テレビ・新聞などからの情報では不足したから」

実施概要
実施期間:2011年1月11日(火)~12日(水)
調査方法:インターネットによる調査
調査対象:鳥取県・島根県に居住する300名(男性54.3%、女性45.7%)

2. 調査結果の詳細
① 大雪時に必要な情報は「降雪に関する今後の見通し」「道路に関する情報」
「今回の大雪では、どのような影響を受けましたか?」という質問については、「自宅付近での除雪が必要となった」「出かける予定があったが、予定を変更した」「近所の道路への積雪のため、外出が困難になった」など、約7割の人が何らかの影響を受けていました。
さらに、「雪が降っている最中(降雪中)または雪が止んだ後(降雪後)にどのような情報を必要としましたか?」という項目では、「降雪に関する現在の状況や今後の見通し」「近所の道路に関する情報」「山陰地方の高速道路・国道の通行止めなどに関する情報」を挙げた方が多く、大雪による交通障害に関する情報ニーズが高かったことが伺えます。

(改修版)豪雪災害 図1_m.bmp

「雪が降っている最中(降雪中)または雪が止んだ後(降雪後)にどのような情報を必要としましたか」の回答

②Twitterユーザーの52.8%が災害時の情報ツールとしてTwitterを利用
「Twitterを使ったことがありますか?」という質問をしたところ、「日ごろから使っている」「たまに使用する程度」(以降、Twitterユーザーとする)をあわせると12%となりました。Twitterユーザーのうち52.8%の方々が、今回の大雪時にTwitter上で情報の入手あるいは投稿を行っていました。Twitterを利用する方々は、災害時においてもTwitterを有用な情報ツールとして活用していたことがわかります。

(改修版)豪雪災害 図2_m.bmp

鳥取県・島根県におけるTwitter使用頻度(左)と大雪時の活用(右)の内訳

③Twitterを利用した主な理由は「テレビ・新聞などからの情報では不足したから」
Twitterを活用して情報を入手しようと思った理由を質問したところ、「テレビ・新聞などの情報が不足していたから、情報を入手しようと思った」と答えた人が最も多くなり、テレビや新聞などからは得られにくい情報を補う手段として活用していることがわかりました。
今回の大雪では年末年始ということもあり、新聞・テレビ・ラジオ等の従来のメディアにおける災害報道の機会が少なかったという特徴があります。一部の報道では、1月1日以降に地域の除雪や道路や生活に関する情報を共有の場としてTwitterが活用されたことも報告されており、今後、Twitterのユーザーが増加した場合、有力な防災情報を入手や共有する手段として活用できる可能性が示されました。

(改修版)豪雪災害 図3_m.bmp

Twitterユーザーに対する「Twitterで情報を入手・投稿しようと思いましたか」の回答

3. 今後の取り組み
日本気象協会では、個人向けサービスとしてTwitterのtenki.jp公式アカウントから大雪や台風、大雨など日々の特徴的な気象現象についてのリアルタイムな配信(2009年6月リリース)や、自治体・法人向けサービスとして地域活性化や災害発生時における住民・自治体の双方向コミュニケーションを可能とするシステム「Tweet-Report」(2010年7月リリース)など、Twitterを活用した防災サービスを提供しています。これらのサービスを含め、従来のテレビ・新聞や各自治体などから発表される公式の防災情報をより伝わりやすくするとともに、一般の住民の方からも従来のマスメディアでは報道されにくい生活範囲における影響などの情報を共有ができるようにすることで、地域住民による地域防災力の向上にも取り組んでいきます。

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