ホームニュースリリース・日本気象協会からのお知らせ2013年 / 「防災カレンダー 過去の重大自然災害37事例」作成

ニュースリリース

日本気象協会からの
お知らせ

お問い合わせフォーム

気象予報士登録制度のお知らせ
ニュースリリース・日本気象協会からのお知らせ

ニュースリリース

2013.07.09

「防災カレンダー 過去の重大自然災害37事例」作成

一般財団法人日本気象協会(本社:東京都豊島区、会長:繩野 克彦)は、過去我が国で大きな被害をもたらした気象、地震、火山などによる自然災害について、いつ、どのような自然災害があり、どのような被害であったのかを表記した「防災カレンダー 過去の重大自然災害37事例」を作成しました。
2012年に行った「季節のことば」の公募において、自然災害に関することばが多く寄せられ、多くの方々の自然災害に対する関心の高さがうかがえ、「季節のことば選考委員会」においても、過去の自然災害を一覧にした「防災カレンダー」を作成してはどうかとの提案があり、日本気象協会が選定したものです。

「防災カレンダー 過去の重大自然災害37事例」に表記する災害としては、気象災害(大雨、台風、大雪)は1945年以降、地震津波や火山噴火は1600年以降について それぞれの災害原因で人的被害の大きいものを選びました。これらの災害の大部分は昭和までに発生しています。
平成に入ってからは、社会インフラの整備向上にともない人的被害は大幅に減少しましたが、社会構造や生活様式の変化及び気候の変化などにより、社会生活に大きな影響を与える災害が目立ち始めました。例えば、昭和年代のような記録的豪雪でなくても人的被害が発生しており、過疎化の中で高齢者被害が増えています。また、猛烈低気圧の暴風による帰宅難民の発生、地球温暖化や都市化に伴う熱中症患者の急増などがあげられます。このため、平成については人的被害の大きさの他、経済活動に影響する自然災害も選出しました。
「災害は忘れたころにやってくる」と言われるように、過去の教訓はなかなか活かされないものです。選定した災害はまさに教訓として忘れてはいけない災害ばかりです。その月に発生した自然災害をカレンダーに表記することで、過去の災害を想起したり学んだり防災意識の向上へ繋げてほしいと考えています。自然災害への効果的な啓発にお役立てください。

防災カレンダー過去の重大自然災害37事例.pdf

このニュースに関するお問い合わせなど、お気軽にご連絡ください。