「気象×ひと」の力で、安心・安全・快適な社会づくりを目指します
Press Release
新年明けましておめでとうございます。会長の石川です。
日本気象協会は、今年、創立69年目の新春を迎えることとなりました。
昨年は平成30年7月豪雨や北海道胆振東部地震、大阪北部地震に見舞われたほか、国内最高気温を更新するなど災害級の暑さの発生もあり、日本気象協会は気象情報の提供を通じた被災地域への復旧支援・復興のお手伝いや、熱中症の予防に向けた情報発信や啓発活動に努めてまいりました。
併せて、世界規模で気象が激甚化するなか、民間気象会社が果たすべき役割の重要性も非常に高まっており、日本の気象コンサルティングサービスのパイオニアとして「安全・安心・快適な社会づくり」のために、気象・環境・防災・情報サービスを通じて社会に貢献するのが私共の務めと考えます。
また、社会が世界規模で大きく変化・多様化しており、変化に伴う影響を予測し、技術革新を活用しながら迅速に活動を進めることが求められております。2018年には「気候変動や技術革新をマクロ経済分析に統合した功績」により、アメリカのウィリアム・ノードハウス教授がノーベル経済学賞を受賞しています。
日本気象協会も「伝統と革新」を念頭に、AIやIoTの活用によって気象の調査解析、情報提供の精度を向上させ、気候変動への適応、省エネルギーや食料廃棄の削減、社会の効率化など持続可能な世界を実現する活動を支援し、お客様と共に社会課題の解決に取り組んでまいります。
来年2020年に70周年を迎える日本気象協会は、最も重要な事業の基盤は「ひと」であると考え、「気象×ひと」を軸に「百年企業」を目指します。
気象技術の担い手である多能多才な日本気象協会職員が、「プロフェッショナルパートナー」として、お客様との対話を重ね、的確・迅速なコンサルティングを行うことで、社会の発展に貢献してまいります。同時に、職員が心身とも健康に、やりがいを持って仕事に取り組み、最高のパフォーマンスを発揮することでお客様に喜んでいただける新たな価値を提供できるよう、「働き方改革」を進めてまいります。
また、昨年新設した最高情報責任者（CIO）と最高技術責任者（CTO）を中核に、技術経営に立脚した組織として執行体制を強化し、お客様に信頼いただけるサービスの提供能力を拡大しました。
日本気象協会は、気象・防災・環境や日々の情報提供における企画提案から調査・データ解析・情報提供・コンサルティングまでをワンストップで実施するオンリーワン事業体として、お客様と共に新たな価値を創造し、未来を拓いてまいります。
本年もよろしくお願いいたします。
