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ニュースリリース・日本気象協会からのお知らせ

日本気象協会からのお知らせ

2018.10.24

日本気象協会の情報システム基盤が更に強固に ~事業継続性強化に向けDR機能を強化拡充~

  一般財団法人日本気象協会(本社:東京都豊島区、会長:石川 裕己、以下「日本気象協会」)はこのたび、事業継続性強化に向けDR(ディザスタリカバリー/Disaster Recovery、災害復旧のこと)サイトの機能を強化拡充しました。

  「気象」に関するコンサルティング事業を展開している日本気象協会では、これまでも独自のBCP(Business Continuity Planning、事業継続計画)を策定し、大規模な気象災害や障害などが発生した場合でも、業務を途絶えさせないための運用に取り組んできました。
  基本的な配信機能やネットワーク接続は東京本社がある東日本エリアに設置している本サイト(以下「本サイト」)と、関西支社がある西日本エリアに設置しているDRサイト(以下「DRサイト」)の2カ所で稼働していました。
  またシステム運用もサーバ群の二重化/冗長化に加え、ネットワークの負荷分散や24時間365日での複数人監視の仕組みなど、機械的/人的な方法を組み合わせてセキュアな環境での情報システム基盤運用を行ってきました。

  今回、情報システム基盤の増強と配信機能の強化を目的にDRサイト部分の機能を強化拡充しました。これにより日本気象協会独自の数値気象予測システムや、独自気象情報の作成・信頼性を更に高める情報システム基盤を再構築しました。

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これにより本サイトだけではなく、DRサイトからの情報配信機能も強化され、日本気象協会と契約している企業の方へ、これまで以上に安定したサービス・情報の提供環境を構築することができました。
日本気象協会は今後も顧客企業の方へ「安全・安心」を提供できるよう、サービスの提供を進めていきます。

  これにより本サイトだけではなく、DRサイトからの情報配信機能も強化され、日本気象協会と契約している企業の方へ、これまで以上に安定したサービス・情報の提供環境を構築することができました。

  日本気象協会は今後も顧客企業の方へ「安全・安心」を提供できるよう、サービスの提供を進めていきます。

 

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