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2017.10.02

日本気象協会と東京ガスが共同開発した「ヒートショック予報」を天気予報専門メディア「tenki.jp」で提供開始

一般財団法人 日本気象協会(本社:東京都豊島区、会長:石川 裕己、以下「日本気象協会」)と東京ガス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:広瀬 道明、以下「東京ガス」)は、共同で開発した「ヒートショック予報」(以下「本予報」)の提供を、2017年10月2日(月)から天気予報専門メディア「tenki.jp(てんきじぇーぴー)」で開始します。

本予報は、日本気象協会と東京ガスが2017年2月に共同開発・発表した、気象予測情報に基づき家の中で生じる温度差などから算定した「ヒートショックのリスクの目安」を知らせる情報で、地域を限定して提供していましたが、このたび、地域を全国へ拡大して提供します。両社は本予報の提供を通じ、ヒートショックから生じる冬の入浴事故の予防など、ヒートショック対策の普及・啓発に取り組みます。

本予報の提供にあたり、日本気象協会は自社の保有する生活指数情報の開発技術を用いて、気象予測データからヒートショックのリスクのランクを算出しました。また、東京ガスは、生活者の入浴事情や住宅、暖房設備に関する知見を活かし、室温環境に関する検討を行いました。

日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動に取り組んでまいります。

東京ガスは、安全で快適な入浴方法に関する情報発信や浴室暖房・脱衣室暖房の提案により、引き続き冬の入浴事故の低減に取り組むとともに、新たなサービスの開発・提案と組み合わせることにより、安心・安全で快適な暮らしづくりに貢献してまいります。

1.ヒートショック予報の概要
(1)ヒートショック予報について
「tenki.jp」で提供する「ヒートショック予報」は、標準的な戸建住宅を想定し、冬季における気温の予報から、屋内で生じる冷え込みや温度差の程度を推定して、「ヒートショックのリスクの目安」を3ランク、5種類のアイコンで表示します。東京ガスの保有するヒートショックの研究結果や住宅環境に関する知見などをもとに、日本気象協会の保有する生活指数情報の開発技術を用いて予報を算出します。

(2)提供方法:日本気象協会が運営する天気予報専門メディア「tenki.jp」(https://tenki.jp/heatshock/)で全国の市区町村ごと約1,900地点の7日先までの「ヒートショック予報」を提供(パソコン・スマートフォンから閲覧可能)

(3)提供期間(予定):2017年10月2日(月)~2018年3月31日(土)

【ヒートショック予報の表示について】

   ヒートショック予報_凡例.png

 

注意:お住まいの構造や設備、個人の体調などによって、健康への影響は異なります。「ヒートショック予報」でリスクが低いと表示されていても、ヒートショックなどの入浴事故が起こらないことを示すものではありません。入浴時には浴室や脱衣室を暖めるなど、温度差を少なくして過ごすことをおすすめします。

ヒートショックの予防方法:http://tg-uchi.jp/topics/2899

【提供の画像イメージ】

                  【tenki.jp】PC画面.png
                                                                  <WEBサイトイメージ>

 

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◆天気予報専門メディア「tenki.jp(てんきじぇーぴー)」 https://tenki.jp/
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