日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト発表 第6回「熱中症に関する意識調査」結果
News2018.11.28

一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、会長：石川 裕己、以下「日本気象協会」）は、2013年から推進している「熱中症ゼロへ」プロジェクトが実施した第6回「熱中症に関する意識調査」の結果を発表します。

■熱中症の基本認知度の高まりとこれからのニーズについて調査
今夏の経験をふまえ、2019年の熱中症対策は「危険度の気づきとともにアクションを取ろう」

しかし、今までに熱中症にかかったことがある人は、昨年度に比べ1.1％増加し[「救急搬送されたことがある（＋0.6％）」「医療機関で診察、治療を受けたことがある（＋0.2％）」「医療機関には行ってないが、熱中症にかかったことがある（＋0.3％）」]、回答者の約4人に1人が熱中症にかかったことがあるという結果になりました。【熱中症について詳しく知っている人は半数以上、しかし熱中症にかかった人は増加】
熱中症という言葉を知っているか聞いたところ、約97％の人が熱中症について一定以上の知識を持っていると回答しました。認知度は昨年度と変わっていませんが、「詳しく知っている」が3.4％上昇して51.6％となり、回答者の半数を超えました。

しかし、「(2) 昨年と比べて、危機感が高まったが行動は特に変化がない」割合も50代では10％上昇し、全世代の平均でも5.2％上昇していました。「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは、熱中症の危険がある環境にいることに気づいた後の行動変化を促すため、継続して情報を発信していきます。【全世代で危機感が大きく増加】
熱中症に関する危機感や変化について尋ねたところ、「(1) 昨年と比べて、危機感が高まり行動が積極的になった」割合が20代（＋10.9％）、30代（＋14.1％）、40代（＋14.5％）、50代（＋12.3％）、60歳以降（＋15.1％）と全ての世代で大きく増加しました。

一方で「こまめに水分補給する（－3.2％）」「エアコンや扇風機を利用する（－4.1％）」など実践している比率が元々高いものは、割合が減少していました。「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは、対象者と場面に合った対策の提案や啓発活動を行っていきます。【複数の熱中症対策を同時に行う人が増加】
熱中症の予防や対策として実践していることを聞いたところ、「塩分・ミネラルを含む食べ物や飲料を摂取する（＋8.6％）」「十分に睡眠をとる（＋8.6％）」が昨年度と比較すると大幅に伸びました。他にも「日中の暑い時間帯の外出を避ける（＋5.7％）」「帽子をかぶる（＋6.5％）」「首などを冷やす冷却グッズを利用する（＋4.7％）」など、複数の熱中症対策を同時にしている人の割合は増加しました。

■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとはまた、意識調査のなかで熱中症予防セミナーに関する内容について聞いたところ、「自分だけでなく子どもや親など年代別に気を付けることを知りたい」や「高齢者に対しての対処法」など、熱中症に特に注意する必要がある子どもや高齢者に向けた注意喚起について学びたいとの声が多く上がりました。
2019年も「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは具体的な予防アクションを発信し、熱中症対策を呼び掛けていきます。

熱中症にかかるかたを減らし、亡くなってしまうかたをゼロにすることを目指して、一般財団法人日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くのかたに知ってもらう活動を展開しています。

■一般財団法人 日本気象協会について
1950年に誕生した日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。

・本リリースの情報を使用される際は 日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト調べ と記載してください。
・「熱中症ゼロへ」のロゴマークは日本気象協会の登録商標です。

以上

PDFダウンロード：INFORMATION【熱中症ゼロへ】第6回「熱中症に関する意識調査」結果_