「STOP！ヒートショック（TM）」プロジェクトに協力企業として参画
News2018.11.01

一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区 会長：石川 裕己）は、東京ガスなど10社が2018年11月1日（木）から開始する「STOP！ヒートショック（TM）」プロジェクト（以下、本プロジェクト）に協力企業として参画します。

本プロジェクトは、ヒートショックや住まいの寒さなどに関する理解と対策方法を社会に広め、一人でも多くの方にヒートショックのリスクを回避していただくことを目指して、協賛企業・協力企業とともに普及・啓発活動を行うものです。

ヒートショックとは、暖かい部屋から寒い部屋への移動などの温度の急な変化が体に与えるショックのこと※です。日本気象協会は、これまでも東京ガスと共同開発した「ヒートショック予報」を2017年2月に公開するなど、ヒートショック対策の普及・啓発に取り組んできました。また、ヒートショックへの知識や理解を深めるために、複数企業と共同で2017年12月から「STOP！ヒートショック」キャンペーンを実施しました。

地球環境の変化や高齢化社会を迎え、今後ますますヒートショック対策への重要度が増すことが予想されます。「STOP！ヒートショック」は、今シーズンからプロジェクトとして活動を本格化し、ヒートショック対策のさらなる普及・啓発活動を推進します。

なお日本気象協会は、天気予報専門メディア「tenki.jp（てんきじぇーぴー）」で、今シーズンも「ヒートショック予報」を10月1日（月）から提供しています。「ヒートショック予報」を通じて生活者がヒートショックの危険性を意識し、適切な対策をとることで、冬の浴室が安全で快適な環境になることを目指します。

＜今シーズンの活動期間＞
2018年11月1日（木）～2019年2月28日（木）予定

＜協賛企業(50音順)＞
幹事企業：東京ガス株式会社
株式会社コロナ、セコム株式会社、ダイキン工業株式会社/ダイキンHVACソリューション東京株式会社、TOTO株式会社、
株式会社ノーリツ、パーパス株式会社、株式会社LIXIL、リンナイ株式会社

＜協力企業＞
パートナー：一般財団法人 日本気象協会
後援：一般財団法人 ベターリビング

※ ヒートショックが原因となる死亡事故に限りませんが、入浴中に急死した方は約19,000人と推計されたことがあります。【1】また、入浴事故と血圧の変動は深く関係していると言われています。特に、高齢者は血圧変化を起こしやすく、体温の調節機能も低下しがちなことから、注意が必要です。【2】
【1】消費者庁ニュースリリース「冬季に多発する高齢者の入浴中の事故にご注意ください！」（平成29年［2017年］1月25日)
【2】東京都健康長寿医療センター 研究所「入浴時の温度管理に注意してヒートショックを防止しましょう」　(2014年9月)

◆「ヒートショック予報」
＜URL＞https://tenki.jp/heatshock/

 ＜今シーズンの情報提供期間＞
2018年10月1日（月）～2019年3月31日（日）予定

日本気象協会と東京ガスが2017年2月に共同開発・発表した、気象予測情報に基づき家の中で生じる温度差などから算定した「ヒートショックのリスクの目安」を知らせる情報です。全国の市区町村ごと約1,900地点の7日先までの情報を提供しています。

以上

PDFダウンロード：【日本気象協会からのお知らせ】STOP！ヒートショックPJT開始_