筑波大附属小と共同開発 防災教育に気象データを活用し社会課題の解決を目指す 小学生向け学習冊子「気象データのはなし」を制作
Press Release
一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：長田 太、以下「日本気象協会」）は、筑波大学附属小学校と共同で小学生向けの学習冊子「気象データのはなし」（以下、本冊子）を制作しました。本冊子は、学校での防災教育やデータ活用教育の支援の一環として、今後全国の小学校などの教育機関に副教材として無償で提供予定です。
東日本大震災からまもなく10年が経ちます。地震や津波、火山の噴火などの自然災害のなかでも、近年では巨大台風や大雨・大雪などによる気象災害が相次いでおり、災害に対する備えや、正しい知識を学ぶことの必要性が高まっています。
本冊子は「気象データで社会課題を解決」をテーマに、気象データを活用して「防災」と「食品ロスをなくす」という2つの課題について、子どもたちが自分なりの解決方法を考えることを目指した教材です。身近なビッグデータのひとつである気象データについて知り、気象災害から暮らしを守るヒントや経済活動での活用方法、環境問題について学ぶことをねらいとしています。本冊子は小学校高学年を対象に、筑波大学附属小学校および雑誌「プレジデントFamily」と共同で開発しました。
本冊子の制作にあたり、日本気象協会は筑波大学附属小学校の5年生を対象にオンラインを活用した特別授業を実施しました。授業では活発な意見が飛び交い「わたしたちがもっと自然と上手に付き合っていくために、気象データは必要なのだとわかった」「熱中症や感染症といった病気の予防にも気象データは役に立つと思いました」などの感想が寄せられました。今後、全国の学校がオンライン授業などで活用できる新たな教材の開発を予定しています。
日本気象協会は、今後も「気象データ活用企業」として、未来の世代とともに新たな社会的価値を創造するための活動を続けてまいります。
・本冊子に関する小学校や教育機関からのお問合せ先 https://www.jwa.or.jp/contact/
※本冊子の販売は行っておりません。また、営利目的での利用はご遠慮いただいております。
PDFダウンロード：【日本気象協会報道発表】小学生向け学習冊子「気象データのはなし」を制作
