メッセージ Message
自然界と調和した、社会を。
日本気象協会は1950年の設立以来、気象・環境・防災などに関わる調査解析や情報提供を行ってきました。
昨今、気象の激甚化や地球温暖化、エネルギー問題、情報化社会の進化、超高齢化・少子化社会の到来など、世の中の状況が大きく変化してきています。
日本気象協会の最大の強みは調査解析技術とリアルタイムに情報を提供できる技術を併せ持つこと。
世の中の変化に対して、強みを生かし法人や個人のお客様とともに、「自然界と調和した社会」の創生を目指し未来を切り開いてまいります。
理事長あいさつ
理事長 守屋岳
日本気象協会は、日本における民間気象会社のパイオニアとして創業以来76年にわたり、気象情報の提供だけにとどまらず、皆さまの日々の生活や社会活動における課題解決に資するさまざまな気象関連サービスを提供してきました。
近年、気象に起因する社会への影響は一段と深刻さを増しています。台風の襲来に伴う大雨、洪水、土砂災害は古くから恐れられてきましたが、昨今では、突然発生して大きな被害をもたらす線状降水帯のような現象も顕著になっています。さらに、大雪に伴う交通などへの影響も深刻化しています。また、地震大国とされる日本においては、大規模地震や津波による被害も大きな脅威です。
日本気象協会は、民間事業者としていち早く気象・海象予測を独自に開発し、予測技術の高度化に日々取り組んできました。人々の生活に欠かせない気象情報を、テレビやラジオでの気象解説、新聞での気象情報として提供してきたほか、インターネットの普及に先駆けて1970年代にはオンライン気象情報「MICOS」を導入しました。さらに、独自気象予測モデルの開発・運用などの技術開発にも取り組んできました。さまざまな気象観測技術の導入にも力を入れ、気象レーダーを用いた気象状況の早期把握にとどまらず、リモートセンシング技術を活用した風況観測や、バードストライク対策への応用といった独自性のある取り組みも進めています。
防災、環境、海象といった分野を見据え、河川やダムなどの管理、道路・鉄道・船舶・航空などの安全かつ安定した運用、再生可能エネルギーの導入、開発における環境保全対策といったテーマに加え、エネルギーの安定供給、物流の安定化、生産管理、安全・安心・快適な生活情報の提供など、幅広いテーマに取り組んでいます。
気象をはじめとする自然界と人間活動が相互に影響を及ぼし合うことは、ご承知のとおりです。私たち日本気象協会は「自然界と調和した社会」を創るという企業ミッションを掲げ、より良い社会づくりに貢献してまいります。
自然界を深く理解し、社会の安全・安心・快適を前進させる活動を、これからも続けてまいります。
理事長
