気候変動について知り、熱中症対策の大切さに気づいて、持続可能なアクションを！「気候変動と熱中症対策」をWEBで公開
Press Release
一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：長田 太、以下「日本気象協会」）が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクト（以下、本プロジェクト）は、温室効果ガスの増加などにより地球全体の気温が上昇する中、気候変動とその対策について知り、今後さらに厳しくなる暑さに対して自ら熱中症対策に取り組んでもらうことを目的として、「気候変動と熱中症対策」コンテンツ（https://www.netsuzero.jp/climate-change）を、本プロジェクト公式サイトで2022年7月1日（金）に公開します。
1950年に創立した日本気象協会は、日本の気象コンサルティングのパイオニアとして、熱中症情報の発信や熱中症計の監修などを手掛けてきました。環境分野の調査解析で培った専門性と、長年の気象情報提供から得た技術を融合させ、熱中症予防の啓発を行っていくために2013年に発足したのが本プロジェクトです。地球規模で気温が上昇していることや、熱中症で特に注意すべき高齢者人口が増えていることから、熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して正しい熱中症対策を積極的に呼びかけ、2022年に活動10年目を迎えました。
本プロジェクトではこれまでに、企業や自治体、医師などの専門家と連携して、公式サイトでの情報発信やターゲット別の啓発ツールの開発・配布を行うほか、熱中症予防を呼びかける講演会やイベントを全国で行ってきました。熱中症について知り、対策を行うきっかけづくりを進めてきた本プロジェクトの2022年の活動テーマは「気候変動の適応策としての熱中症対策」です。現在、人的活動によって気温が上昇し、今後も気候変動の影響が続くと考えられる中、気候変動について知ることで、適応策としての熱中症対策を考えていただくために「気候変動と熱中症対策」コンテンツを公開します。
「気候変動と熱中症対策」コンテンツでは、気候変動の要因、影響、今後の予測、対策について解説し、今後も続くとみられる気温上昇に備えた、個人でできる熱中症対策を提案しています。また、気候変動の悪影響を最小限に抑え、持続可能な社会を維持するために重要な、社会全体で温室効果ガスを減らすための緩和策、気候変動による暑さの悪影響を最小限に抑える適応策についても解説しています。
【熱中症ゼロへ 気候変動と熱中症対策】https://www.netsuzero.jp/climate-change
日本気象協会は「気象データ活用企業」として、さまざまな社会課題を解決するための活動を続けます。
参考資料
気象庁によると日本の夏（6〜8月）の平均気温は100年あたり1.16℃の割合で上昇しており、今後も上昇が見込まれます。全国の猛暑日（日最高気温35℃以上）の年間日数、熱帯夜（日最低気温25℃以上）の年間日数も増加しており、直近30年間（1992～2021年）の平均年間日数は、統計期間の最初の30年間（1910～1939年）と比べて猛暑日で約3.3倍、熱帯夜で約2.7倍に増加しています。
温室効果ガスを減らす緩和策とともに、暑くなる環境への適応策を両輪として進める必要があります。
■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは
熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。活動10年目となる2022年は、「気候変動の適応策としての熱中症対策」をテーマに活動を実施していきます。
■一般財団法人 日本気象協会について
1950年に誕生した日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。
・「熱中症ゼロへ」のロゴマークは日本気象協会の登録商標です。
PDFダウンロード：【日本気象協会報道発表】「気候変動と熱中症対策」をWEBで公開
