日本気象協会、電気新聞主催のオンラインセミナーに登壇 ～風力発電出力予測における気象データ活用について紹介します～
News2022.09.12

＜2022年10月6日　追記あり＞

一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：長田 太、以下「日本気象協会」）は、2022年9月29日（木）に電気新聞（一般社団法人日本電気協会新聞部、本社：東京都千代田区、部長：間庭 正弘）が主催するオンラインセミナーにて、講演『風力発電出力予測における気象データ活用について』を行います。
なおオンラインセミナーは参加費無料で先着順の申し込みとなっています。

＜講演概要＞

○日時　　　　　：2022年9月29日（木）15:00～17:00
○開催形式　　　：Zoomのウェビナー機能によるオンラインセミナー（ライブ配信のみ）
○テーマ　　　　：「洋上風力 大型化への展望とリスクへの対応」
○参加費　　　　：無料
○主催　　　　　：電気新聞
○協賛　　　　　：NTTコムウェア株式会社
○定員　　　　　：500名（先着順）
○申し込み方法　：電気新聞のホームぺージから申し込み可能　https://www.denkishimbun.com/event/seminar/seminar_form　
○申し込み締切り：2022年9月27日（火）16:00※定員に達し次第、締め切り

＜日本気象協会の講演概要＞

○日時　　　　：2022年9月29日（木）16:30～17:00（30分）
○講演タイトル：「風力発電出力予測における気象データ活用について」
○講演者　　　：一般財団法人 日本気象協会 事業本部 環境・エネルギー事業部 エネルギー事業課　風力予測分野統括　松田 真
○講演概要　　：2022年4月にFIP制度^※1が施行され、今後は風力発電所を所有する発電事業者なども日々の発電出力を正確に把握する必要があります。一方で、風力発電の原動力となる風は気象条件に大きく左右されるため、風力発電出力を正確に把握するためには気象データの高度利用が必要不可欠です。そこで本講演では、気象データを活用した風力発電出力予測技術のほか、洋上風力を予測対象とした場合の留意点や導入拡大を見据えた最新の取り組みを、日本気象協会の風力予測分野統括である松田がご紹介します。

＜講演報告＞
2022年9月29日（木）に上記のオンラインセミナーにて「風力発電出力予測における気象データ活用について」と題した講演を行いました。
講演では、予測情報の重要性が高まっている背景には電力市場に関連する法制度の改正などがあること、また洋上風力を対象とした発電出力予測の技術的な課題として洋上での観測データの不足、風車ウエイク^※2の影響の評価、ランプ現象^※3の発生リスクなどがあることを説明しました。
日本気象協会では、風力発電事業に関わるこれまでの実績や現状を踏まえ、洋上風力の導入拡大を見据えたサービスの拡充に引き続き取り組んでいきます。

※1 FIP制度
「フィード・イン・プレミアム」のことで、再生可能エネルギーにより発電した電力を発電事業者自らが電力市場で売電することを原則としている。その売電の際、変動する市場価格にプレミアム（上乗せ価格）をつける制度のこと。

※2 ウエイク
風上側に設置した風車の影響により、風下側で風速の減少や乱れの増大が発生する現象のこと。この現象により、風下側の風車では発電出力が低下するなどの問題が生じる。

※3 ランプ現象
発電出力の急激かつ大規模な変動のことで、変動の特徴からランプアップ（発電出力の急上昇）とランプダウン（発電出力の急下降）の2種類に分けられる。

以上

PDFダウンロード：【日本気象協会からのお知らせ】電気新聞主催セミナーへの登壇_追記あり