日本気象協会では、以前より気象データとビジネスデータを用いて商品需要予測を行っており、2017年からはAIなどの最新技術と気象の専門的知見を用いて「商品需要予測コンサルティング」を行ってきました。本レポートでは、これまでの知見を基に、2026年の春夏の天候予想と、ビジネスへの影響を解説します。

2026年春は寒暖の変動が大きいものの、気温上昇が早く、夏商材の需要は前年（2025年）と同様に4月中に立ち上がるでしょう。夏は太平洋高気圧が本州付近に張り出しやすく、前年と同様に梅雨入り・梅雨明けが平年より早めで、暑さの到来も早いでしょう。地球の大気全体の気温が高い状態が続いていることから、偏西風の蛇行や太平洋高気圧の張り出しなどの条件が重なった場合、近年に匹敵する顕著な猛暑となる可能性もあります。

1. 春は早めに気温上昇、東京の夏商材立ち上がりは4月中旬から

2026年の春は、平年と比べて西日本・東日本を中心に気温が高い見込みです。前年の春と同様、寒暖の変動が大きいものの、4月以降は気温が早いペースで上昇し、夏商材の需要は4月中に立ち上がる地域が多くなりそうです。

一般に日最高気温が20℃を超えると、アイスクリームやスポーツドリンクなどの夏商材は需要が増加します。そこで日本気象協会は、夏商材の一例として「アイスクリーム」に着目し、需要が伸び始める時期の目安を示す「アイスクリーム前線」を作成しました。「アイスクリーム前線」は、気温の上昇に伴ってアイスクリームなどの夏商材の売り上げが伸び始める時期を示したものです。
2026年は、九州や四国、近畿、東海、関東の一部で4月中旬までに夏商材の需要が立ち上がり、東日本、西日本のそのほかの地域でも4月下旬にはシーズンインとなる見込みです。東北では5月上旬から中旬、北海道では5月下旬にかけて「アイスクリーム前線」が到達しそうです。

また、「アイスクリームなどの夏商材が売れ始める時期」の図では、主要6都市における夏商材が売れ始める時期の目安を、前年と比較して示しています。前年の春も寒暖差が大きい中、気温が上昇した4月上旬にシーズンインとなりました。2026年は前年に比べると気温の上昇タイミングがやや遅い予想ですが、4月以降は初夏を先取りした陽気の日が多く、夏商材の需要が伸びやすい見込みです。

2. 2026年の夏も猛暑予想、2025年との違いは？

2026年の夏も猛暑となる可能性があり、2025年と同様に厳しい暑さへの警戒が必要です。
鍵となるのが「エルニーニョ・ラニーニャ現象(*1)」です。エルニーニョ・ラニーニャ現象は対となる現象で、太平洋熱帯域の海面水温が変化することで、大気の流れや降水の分布に影響を与えます。
近年は、地球の大気全体の気温が高い状態が続いていることに加えて、太平洋熱帯域の海面水温がラニーニャ現象に近い分布となる時期がありました。2024/2025年冬から2025年夏にかけては、こうした状況が大気の循環に影響し、太平洋高気圧が強まりやすい背景となって、2025年夏の記録的な猛暑の一因になったと考えられます。2025/26年冬もラニーニャ寄りの海面水温分布がみられたため、2026年夏の前半にかけては前年に似た気象の背景となることが考えられます。

このため、2026年夏の前半は、太平洋高気圧が日本付近へ張り出しやすく、気温が高くなりやすい見通しです。さらに、地球規模で気温の高い状態が続いていることや、日本近海の海面水温が高い状態が続いていることも、高温になりやすい背景要因です。偏西風の位置や太平洋高気圧・上層の高気圧（チベット高気圧）の張り出しなどの条件が重なった場合、近年に匹敵する厳しい暑さとなるおそれがあります。

一方で、夏の後半は海面水温分布がエルニーニョ現象側へ移行する可能性があり、太平洋高気圧の勢力が一時的に弱まることで、台風の影響を受けやすいことも想定されます。2026年夏は、猛暑への備えに加え、大雨や台風への備えも重要となります。

*1 エルニーニョ・ラニーニャ現象：エルニーニョ現象は太平洋赤道域の日付変更線付近から南米沿岸にかけて海面水温が平年より高くなり、その状態が1年程度続く現象。日本では冷夏・暖冬になりやすい傾向があります。
ラニーニャ現象は太平洋赤道域の日付変更線付近から南米沿岸にかけて海面水温が平年より低くなり、その状態が1年程度続く現象。日本では猛暑・寒冬になりやすい傾向があります。

※本予報は、エルニーニョ現象やラニーニャ現象に代表される熱帯の海洋の変動をもとに予測を行っています。熱帯の海洋に明確なシグナルがない状況においては予測が難しく、精度が低下すると考えられます。
また、数週間程度の顕著な高温や低温、長雨などが予測できるのはひと月前を切ってからとなります。利用に当たってはご注意ください。

3. 2026年の春から秋にかけて、気象がビジネスへ与える影響

＜製造業＞
2026年も平年より気温の高い傾向が続き、前年と同様に早めに気温が上昇する見込みのため、冷感商品・飲料などの夏商材の需要が早期に立ち上がる見込みです。暑い夏が続くことで、外出を控える、屋内で過ごす、買い物頻度を減らすといったライフスタイルが変化している可能性もあり、需要傾向の変化にも注意が必要です。

＜小売業＞
夏商材の売り場展開は、早めに準備すると良いでしょう。
春から夏にかけては気温の変動が大きいため、短期の気象予測を活用した在庫調整を行うと、効率的な調整が可能になるでしょう。
また、夏は高温による外出控えや雨による客足への影響が予想されます。

＜アパレル業＞
前年と同様に、夏物の需要期間が長いでしょう。秋口まで半袖で過ごすことができる暑さが続き、秋物の立ち上がりは遅れるでしょう。前年は暑い夏から寒い冬への移行で秋物の需要期間が短くなりましたが、2026年は秋を感じる期間が長く、秋物の需要期間は前年よりも長くなりそうです。

＜エネルギー業＞
4月以降、快適な気温の日が増えると電力余剰のリスクがあります。特に、土日祝日や春の大型連休は注意が必要です。
前年と同様に、暑さによる冷房需要のピークは早まるでしょう。
秋以降は長雨・台風の影響により、太陽光発電量が不安定化する可能性があります。

＜物流業＞
気温の上昇が早いため、労働環境で早めの熱中症対策が必要となるでしょう。
夏後半から秋は、長雨・台風により物流遅延や在庫偏りの原因となる可能性があります。

＜農業＞
暑さの早い到来により、作柄への影響が生じる可能性があります。圃場（ほじょう）の水分状況や生育の進み具合をこまめに確認し、かん水や遮光などの暑さ対策を前倒しで行うと良いでしょう。
また、夏後半から秋の天候不順によって、品質や収量に影響するリスクがあります。長期と短期の気象予測を参考に対策を行ってください。

4. 長期の気象予測を活かして、ビジネスのロスを減らす

2026年の夏も猛暑が予想されています。また、梅雨や台風による大雨の懸念もあります。

気象の変化はますます顕著になり、資材の高騰や人手不足など、さまざまな社会課題が深刻化する中、気象は唯一「物理学的に未来を予測することができる」ことが大きな特徴です。
全産業の約3分の1が天候関連のリスクに直面していると推定されており、「気象予測」を活用した事前対策はビジネスにとって非常に重要です。
前年実績をもとに生産計画を立てる方法よりも、気象予測に基づいた計画立案は、気象要因に伴う廃棄ロスや機会ロスを３割から４割減らすことが可能となります。

日本気象協会では、直近の予報から最長2年先まで、さまざまな気象データの提供と専門知見に基づくコンサルティングを行っています。

5. 2年先長期気象予測について

日本気象協会では、気象業界で初となる「最長2年先までの気象予測」である『2年先長期気象予測』を提供しています。
企業の生産計画・在庫計画・マーケティング計画に活用できるほか、特定商材への需要予測に落とし込んだコンサルティングにも対応しています。
2026年後半から2027年にかけての気象傾向についても、最新データに基づきご提案が可能です。

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PDFダウンロード： ウェザーマーケティングレポート Vol.5　2026年春は寒暖の変動大きく、夏は猛暑に　～近年の記録的な暑さに匹敵する高温の可能性も～

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