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第12回 『東京猛暑対策展』 に「熱中症ゼロへ」プロジェクトが出展
黒球付熱中症計や啓発映像教材を紹介、職場における実践的な熱中症対策をサポート
2026.07.06
お知らせ
一般財団法人 日本気象協会(本社:東京都豊島区、理事長:守屋 岳、以下「日本気象協会」)が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクト(以下、本プロジェクト)は、2026年7月15日(水)~7月17日(金)の3日間、東京都江東区の東京ビッグサイトにて開催される第12回『東京猛暑対策展』に出展します。

2025年出展時の様子
『猛暑対策展』は、暑さに対する課題解決に特化した専門展示会です。一般の方から事業者まで幅広い層を対象に、猛暑対策を促進するために、個人および企業で導入可能な多岐にわたる製品・サービスが展示されます。
本プロジェクトは昨年に引き続き出展し、2026年のテーマを「熱中症予防を担う方をサポートする」とし、啓発支援につながる情報発信と併せ、実践的な課題解決のソリューションを提案します。
職場における熱中症対策の強化として、2025年(令和7年)6月1日から改正労働安全衛生規則が施行されました。熱中症の早期発見と重篤化を防止するため、「体制整備」、「手順作成」、「関係者への周知」が事業者に義務付けられています。熱中症を未然に防ぐには、個人が積極的に対策を行うほか、企業をはじめとする組織全体で防災意識を高めていくことが重要です。
2026年は、7月から8月にかけて、全国的に気温は平年より高く、厳しい暑さが続く見込みです。特に、梅雨明け後は、太平洋高気圧の張り出しが強まり、猛烈な暑さになりそうです。最高気温が40℃以上の酷暑日になる所もあるため、熱中症への一層の警戒が必要です。
1.現場作業時のリスク管理と、職場での対策情報の周知に「黒球付熱中症計」と啓発映像教材を紹介
2025年6月の法改正に伴う職場における熱中症対策の強化が急務となる中、本プロジェクトブースでは、暑さ指数(WBGT:湿球黒球温度)を確認できる「黒球付熱中症計」を展示します。また、2026年から販売を開始した啓発映像教材「みんなで学ぶ熱中症講座(https://www.netsuzero.jp/edificationtool#learn1)」を紹介し、暑さ対策の新たな助けとなる展示を行います。この教材は約25分の熱中症対策動画で、企業内部向けの研修などでご活用いただけます。
2.2026年度オフィシャルパートナーの公式アイテム紹介
本プロジェクトの2026年度オフィシャルパートナー各社による熱中症対策のアイテムを網羅的に展示するギャラリーを展開します。飲料・食品、最新の機能性ウェア、室内家電など、幅広いジャンルの対策アイテムを実物(または、一部パネル)で紹介し、来場者の啓発課題やニーズに合った対策を選択できるよう目的別に展示を構成しています。
また、第12回『東京猛暑対策展』には、本プロジェクトのオフィシャルパートナー各社も個別にブースを出展予定です。
・株式会社空調服
・カバヤ食品株式会社
・花王株式会社
・株式会社ポーラメディカル
・クラシエ薬品株式会社
《第12回『東京猛暑対策展』開催概要》
・開催日時:2026年7月15日(水)~7月17日(金)
・開催時間:10:00~17:00
・開催場所:東京ビッグサイト(東京国際展示場)東展示棟(東京都江東区有明3-11-1)
・参加費:無料(事前登録制)
※展示会詳細については公式サイトをご確認ください
https://hs-osh.jma.or.jp/
・出展ブース:小間番号 7-X25
・主催:一般社団法人 日本能率協会
「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは
熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。活動14年目となる2026年は「熱中症予防を担う方をサポートする」をテーマに、熱中症の予防啓発活動を実践します。激甚化する昨今の暑さに伴い、2025年6月から企業の熱中症対策が義務化されるなど、熱中症予防のケア人材をサポートする重要性が社会的に高まっています。組織や社会を見守る立場の方へ、啓発支援につながる情報発信を行い、社会全体での防災意識を高めます。
一般財団法人 日本気象協会について
日本気象協会は、民間気象コンサルティング企業の先駆けとして1950年に誕生しました。防災・減災や風力・太陽光発電などの再生可能エネルギー分野以外でも、気象データを活用した商品需要予測や電力需要予測、気候変動対策などのコンサルティングを通じ、気象データのビジネスでの利活用を提案しつづけています。所属する気象予報士の数は370人を超え、日本最大級の規模を誇る気象の専門家集団として企業のESG投資やSDGs活動への支援も積極的に展開中です。
・「熱中症ゼロへ」は日本気象協会の登録商標です。
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