日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト 第5回「熱中症に関する意識調査」結果を公開
Press Release
一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、会長：石川 裕己、以下「日本気象協会」）は、2013年から推進している「熱中症ゼロへ」プロジェクトが実施した第5回「熱中症に関する意識調査」の結果を発表します。
| ●熱中症に関する意識・行動調査 調査概要 【調査対象】東京都・大阪府・福岡県・愛知県・宮城県・石川県の20歳以上男女 【サンプル数】1,298名（東京都218名・大阪府216名・福岡県214名・愛知県222名・宮城県218名・石川県210名） 【調査方法】インターネットアンケート 【調査期間】2017年9月 ※調査結果は、端数処理のため合計しても必ずしも100%とはならない場合があります。 |
■熱中症の基本認知度の高まりとこれからのニーズについて調査
2018熱中症対策は「知識プラス実践」で
【高まる熱中症認知度、減らない救急搬送者数】
今年度は、約97％の人が熱中症について一定の知識を持って知っていると回答し、熱中症に対する理解の広まり、深まりの双方が垣間見られました。しかし、消防庁が発表している熱中症の救急搬送者数をみると、7月の救急搬送者数は全国で26,702人※1と昨年よりも8,031人増加しました。さらに北海道だけでみると、昨年の210人から今年は4倍の899人にまで増加し、暑さ慣れしていない地域での危険性が一層高まったことが伺い知れます 。
また、今までに熱中症にかかったことがある人は、回答者の約4分の1にまで及びました。
【危機感が高まったが行動に変化がない層に対するアプローチが今後の課題】
熱中症に関する危機感と、行動の積極性について調査したところ、いずれの年代でも、実際的な行動に移して対策を講じる人はいずれも20％前後という結果になりました。気象の変化が大きい現在、知識をつけるだけではなく、自分は大丈夫だと過信せずにしっかりと予防することが大切です。「熱中症ゼロへ」プロジェクトの公式サイトでは、年代・活動内容・場所別に水分摂取や休憩の目安が分かる『熱中症セルフチェック』（https://www.netsuzero.jp/selfcheck）※2を公開しています。今、どんな対策が必要なのかということを知りたいときに活用できます。
【浸透するベーシックな熱中症対策】
また対策を行った人の具体的行動としては、こまめな水分補給やエアコン・扇風機の利用等のベーシックなことを実践している人は多いですが、複数の対策を複合的に実施している人はまだまだ少ないことが分かりました。
認知度の向上と基礎的な知識の深まりと共に、もっとよく知りたい、メディアで得た不確かな知識を正確に記憶し直したい、という声も多く寄せられました。2018年も『熱中症ゼロへ』プロジェクトでは具体的な予防アクションを発信し、熱中症対策をしっかりと呼び掛けていきます。
※1：熱中症救急搬送者数の詳細は、消防庁HPにて確認いただけます。
※2：熱中症セルフチェックとは、従来の気象情報に加えて年代・活動レベルを選択することで算出される発汗量や体温上昇量に基づいて、それぞれの場面に応じた水分摂取や休憩の目安を提案するものです。
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■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは |
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■一般財団法人 日本気象協会について
1950年に誕生した日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。
・本リリースの情報を使用される際は日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト調べと記載してください。
・「熱中症ゼロへ」は日本気象協会の登録商標です。
以上
PDFダウンロード：【日本気象協会報道発表】日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト 第5回「熱中症に関する意識調査」結果を公開_
