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ニュースリリース・日本気象協会からのお知らせ

ニュースリリース

2018.12.27

JST未来社会創造事業「超スマート社会の実現」領域に「都市気象情報プラットフォームの研究開発」が採択

  一般財団法人 日本気象協会(本社:東京都豊島区、会長:石川 裕己、以下「日本気象協会」)は、国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)が公募した未来社会創造事業の探索加速型「超スマート社会の実現」領域にて、研究開発課題「都市気象情報プラットフォームの研究開発」を応募し、採択されました。

◆研究開発概要
日本気象協会は、国立研究開発法人 防災科学技術研究所、国立大学法人 東京工業大学と共同で、安全・安心・快適な未来社会の創造に貢献する「都市気象情報プラットフォーム」の研究開発を進めます。
未来社会では、無人航空機、無人車両などの無人機が大都市で活躍することが期待されています。これらの無人機が普及するに従い、「ビルによる乱流」「ヒートアイランド現象」「局地的大雨(いわゆる「ゲリラ豪雨」)」など大都市に特有のさまざまな気象に遭遇し事故につながる可能性が高くなります。このような気象を超高解像度に観測・解析・予測し、大都市の気象情報を共有する「都市気象情報
プラットフォーム」として実現できれば、無人機などの安全性は大幅に向上します。また、高解像度・高密度な気象情報を共有する「都市気象情報プラットフォーム」は、交通、エネルギー、防災、生活環境などの多様な分野での活用が期待できます。

◆研究開発概要
  日本気象協会は、国立研究開発法人 防災科学技術研究所、国立大学法人 東京工業大学と共同で、安全・安心・快適な未来社会の創造に貢献する「都市気象情報プラットフォーム」の研究開発を進めます。
  未来社会では、無人航空機、無人車両などの無人機が大都市で活躍することが期待されています。これらの無人機が普及するに従い、「ビルによる乱流」「ヒートアイランド現象」「局地的大雨(いわゆる「ゲリラ豪雨」)」など大都市に特有のさまざまな気象に遭遇し事故につながる可能性が高くなります。このような気象を超高解像度に観測・解析・予測し、大都市の気象情報を共有する「都市気象情報プラットフォーム」として実現できれば、無人機などの安全性は大幅に向上します。また、高解像度・高密度な気象情報を共有する「都市気象情報プラットフォーム」は、交通、エネルギー、防災、生活環境などの多様な分野での活用が期待できます。

◆研究開発体制

研究開発代表者グループ 一般財団法人 日本気象協会
共同研究グループ 国立研究開発法人 防災科学技術研究所
共同研究グループ 国立大学法人 東京工業大学

 

 

 

181227_01.png
 図 「都市気象情報プラットフォーム」のイメージ図

 

リンク:
JST未来社会創造事業 平成30年度新規研究開発課題の決定について
https://www.jst.go.jp/pr/info/info1346/index.html       

 


以上

 

 

 

 

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