日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト発表 第7回「熱中症に関する意識調査」結果
Press Release
一般財団法人 日本気象協会(本社:東京都豊島区、理事長:長田 太)は、2013年から推進している「熱中症ゼロへ」プロジェクトが実施した第7回「熱中症に関する意識調査」の結果を発表します。
● 熱中症に関する意識・行動調査 調査概要 【調査対象】東京都・大阪府・福岡県・愛知県・宮城県の20歳以上の男女 【サンプル数】1,357名(東京都273名・大阪府269名・福岡県269名・愛知県272名・宮城県274名) 【調査方法】インターネットアンケート 【調査時期】2019年11月 ※調査結果は、端数処理のため合計しても必ずしも100%とはならない場合があります。 |
●「熱中症に関する意識調査」サマリー
・熱中症について「詳しく知っている」と回答した人が8%減少
・「昨年と比べて、危機感が高まり行動が積極的になった」と回答した人が全世代平均9%減少
・28%の人が「熱中症にかかった」ことがあると回答
・熱中症の予防や対策として体調管理を実践する人が増加
● 熱中症の基本認知度の高まりとこれからのニーズについて調査
意識調査結果より、2020年の熱中症対策は「暑くなる前から熱中症を意識し、行動の変化を」
【95%以上の人が熱中症を知っているが、詳しく知っている人や行動が積極的になった人は減少。しかし熱中症にかかった人は増加】
熱中症という言葉を知っているか聞いたところ、95%以上の人が熱中症について「詳しく知っている」「なんとなく知っている」と回答しましたが、「詳しく知っている」と回答した人は昨年度に比べ7.9%減少しました。

熱中症に関する危機感や変化について聞いたところ、「昨年と比べて、危機感が高まり行動が積極的になった」と回答した人は、全世代平均で9.3%減少[20代(-4.2%)30代(-11.6%)40代(-9.1%)50代(-9.9%)60歳以降(-12.0%)]しました。
しかし、今までに熱中症にかかったことがある人は、昨年度に比べ3.1%増加し(「救急搬送されたことがある(-0.9%)」「医療機関で診察、治療を受けたことがある(+1.6%)」「医療機関には行ってないが、熱中症にかかったことがある(+2.4%)」)、28%以上の人が熱中症にかかったことがあるという結果になりました。
この変化の理由として、「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは、2018年と2019年の「7月の気温」に着目しました。2018年7月は北・東・西日本で気温がかなり高かったですが、2019年7月は東・西日本で気温が低くなりました。しかし、8月になると東日本で気温がかなり高くなり、熱中症搬送者数も8月以降に増加し、昨年と比較して、8月は約1.2倍の36,755人(昨年より6,345人増)、残暑の続いた9月は約3.4倍の9,532人(昨年より6,721人増)でした。
熱中症はいつでもどこでもだれでも条件次第でかかる危険性がありますので、暑くなり始める前から熱中症について危険度が高まる環境や予防法を知り、「自分も熱中症になるかもしれない」と意識して対策を実践することが大切です。「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは、熱中症の危険がある環境(気温が高いだけでなく、湿度が高く風の弱い場合など)や具体的な予防法など、行動変化を促すための情報を継続して発信していきます。


【体づくりの大切さを意識する人が増加】
熱中症の予防や対策として実践していることを聞いたところ、「バランスのよい食事を心がける(+1.9%)」や「十分に睡眠をとる(+1.3%)」など体調管理に重点を置いた回答が昨年度と比較すると増加しました。

これまで実践割合の高かった「こまめに水分を補給する」や「エアコンや扇風機を利用する」だけでなく、「バランスのよい食事を心がける」や「十分に睡眠をとる」などの日常的な体づくりについても実践する人が増えています。これについて「熱中症ゼロへ」プロジェクトは、日頃から暑さに負けない身体を作ることの大切さが浸透してきていると捉えています。熱中症の発生には、体調が大きく影響するため、暑くなる前から暑さに負けない体作りが大切です。日頃から適切な食事、十分な睡眠を取るようにしましょう。「熱中症ゼロへ」プロジェクトの公式サイトでは、暑さに負けない!おすすめレシピも紹介しています。
今回の調査結果を受けて、「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは、引き続き体調管理を含む日頃の熱中症対策も促進しつつ、本格的な暑さが始まる前に、熱中症の危険度が高くなることを伝え、自分ごとと意識して熱中症対策を実践してもらえるよう情報を発信していきます。
■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは
熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。活動7年目となった2019年も、様々な方々に向けて充実した啓発活動を実践しました。
■一般財団法人 日本気象協会について
1950年に誕生した日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。
・本リリースの情報を使用される際は 日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト調べ と記載してください。