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日本気象協会 tenki.jpラボvol.17 平成30年間を日本気象協会で働いた気象予報士が振り返る「平成の災害」
Press Release

一般財団法人 日本気象協会(本社:東京都豊島区、会長:石川裕己、以下「日本気象協会」)は、天気予報専門メディアtenki.jp内の「tenki.jpラボ」(https://tenki.jp/suppl/entries/8/)にて、2019年4月22日(月)から気象予報士が振り返る「平成の災害」を公開します。

■4人の気象予報士が語る「平成の災害」
日本気象協会は1950年の創立以来、気象・防災・環境に関わる調査解析や情報提供を行っています。このたび、日本気象協会で30年以上働く気象予報士であり、防災や気象解説のプロフェッショナルでもある4人の職員が、平成30年間の災害と防災意識にどのような変化があったかを振り返ります。

この30年の間に情報社会と科学技術の発展により、気象予測の精度は向上し、防災や減災に向けた技術も進化しています。一方で、さまざまな自然災害が起こり、また人々の暮らしにも大きな変化がありました。日本気象協会はこれからも気象・環境・防災・情報サービスを通じた社会への貢献を続けます。

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[写真左より]

・辻本浩史(勤続34年)
日本気象協会 執行役員 最高情報責任者/元 京都大学防災研究所 特定教授

・吉竹顕彰(勤続39年)
日本気象協会 九州支社 調査役/NHK福岡放送局「ロクいち!福岡」気象キャスター

・平松信昭(勤続36年)
日本気象協会 本社 防災ソリューション事業部 担当部長/日本気象学会 理事/日本気象予報士会 副会長

・谷口聡一(勤続30年)
日本気象協会 北陸支店 主任技師/NHK長野放送局「イブニング信州」気象キャスター

■平成30年間を日本気象協会で働いた気象予報士が振り返る「平成の災害」
平成30年間を日本気象協会で働いた気象予報士が振り返る「平成の災害」は、日本気象協会に所属する勤続30年以上の気象予報士20人が、被害の大きさや、社会的影響の大きさ、防災意識の変化や気象・防災情報の改善のきっかけをもたらした、などの観点から17の気象災害と10の地震・火山災害について振り返ったものです。

詳しくは『気象予報士が振り返る「平成の災害」 ~tenki.jpラボVol.17~』(https://tenki.jp/suppl/entries/8/)からご覧いただけます。

※「気象予報士」は、平成6年に導入された「気象予報士制度」により定められた国家資格です。そのため、勤続年数と資格保有暦は異なります。

■「tenki.jpラボ」に関して
「tenki.jpラボ」では、天気や防災にまつわる情報と、意識調査や気象予報士の知恵、時節の話題などを絡め、より天気や防災に興味を持っていただくことを目的として情報発信を行っており、今回で17回目の発表となります。

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URL:https://tenki.jp/suppl/entries/8/(PC/スマホ対応)

■天気予報専門メディア「tenki.jp(てんきじぇーぴー)」 https://tenki.jp
日本気象協会が発表する気象情報を、いつでもご覧いただけるようにWebサイト、アプリを通じて全て無料で発信している天気予報専門メディア。Webサイト・アプリを含めた年間ページビュー数は約40億PV 、PC・スマートフォン向けWebサイトの月間最大ページビューは約4.2億PV(2018年9月)。生活に欠かせない天気予報に加え、専門的な気象情報、地震・津波などの防災情報も確認できます。気象予報士が日々更新する「日直予報士」も人気コンテンツです。

本レターの情報を使用される際は、クレジット(「tenki.jpラボ」調べ)と
サイトリンク(https://tenki.jp)を両方記載してください。

 

以上

PDFダウンロード:【日本気象協会】teki.jpラボvol17「平成の災害」_

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