日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト発表 第11回「熱中症に関する意識調査」結果
News
一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：渡邊 一洋、以下「日本気象協会」）が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクト（以下、本プロジェクト）が実施した第11回「熱中症に関する意識調査」の結果を発表します。
●「熱中症に関する意識調査」サマリー
・ 熱中症について知っている人は93%以上、「暑熱順化」について内容まで知っている人は約12%
・ 全ての年代で「昨年と比べて、危機感が高まり行動が積極的になった」が増加
・ 屋外での熱中症を警戒する人が増加
・ 熱中症予防を生活の中に取り入れた対策が増加
2023年は「統計開始以降、最も暑い夏」となりました。特に、7月後半から8月にかけて北日本を中心に記録的な暑さに見舞われました。9月も厳しい残暑が続き、中旬から下旬にかけて、これまでで最も遅い猛暑日となった地点もありました。5月から9月の全国の熱中症による救急搬送者数は91,467人（昨年より20,438人増加）で昨年の約1.3倍でした。
【熱中症について知っている人は93%以上、「暑熱順化」について内容まで知っている人は約12%】
熱中症という言葉を知っているか聞いたところ、「詳しく知っている」「なんとなく知っている」と回答した人は93.7%で、全体の9割以上の方に広く認知されていました。
暑熱順化を知っているか聞いたところ、「内容まで知っている」と回答した人は11.8%、「言葉は聞いたことがある」と回答した人は23.1%でした。65.1%の人は「聞いたことがない・知らない」と回答しており、熱中症対策の一つである暑熱順化の認知はまだ低いことが分かりました。
【全ての年代で「昨年と比べて、危機感が高まり行動が積極的になった」が増加】
熱中症に関する危機感や変化を聞いたところ、2022年9月に実施した意識調査から引き続き、「昨年と比べて、危機感が高まり行動が積極的になった」が全ての年代で増加しました。全年代平均して9.4ポイント増加しました。中でも50歳～59歳は13.2ポイント増加し、33.9％となりました。今後は「昨年と比べて、危機感が高まったが行動は特に変化がない」層に対しても、行動を積極的にするきっかけとなる情報の発信が重要です。
【屋外での熱中症を警戒する人が増加】
どのようなときに熱中症に気をつけているかを聞いたところ、「晴天の中、外出するとき（+1.9ポイント）」「天気に関わらず、外出するとき（+3.8ポイント）」「アウトドアやレジャーに出かけるとき（+1.5ポイント）」など屋外での熱中症を警戒する人が増加しました。
【熱中症予防を生活の中に取り入れた対策が増加】
熱中症の予防や対策として実践していることを聞いたところ、「こまめに水分を補給する（80.3%）」「エアコンや扇風機を利用する（66.0%）」の2つが、例年通り多いことが分かりました。
昨年と比較すると「塩分・ミネラルを含む食べ物や飲料を摂取する（+4.5ポイント）」「朝食をとる（+2.4ポイント）」「十分に睡眠をとる（+1ポイント）」など、熱中症の予防を日々の生活の中に取り入れた予防対策の実践が増加しました。
今回の調査結果を受けて、「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは、2024年も暑くなる前からの備えとして、暑熱順化や日々の生活の中で取り入れやすい暑さ対策を発信するとともに、積極的な熱中症対策行動のきっかけとなる情報を発信していきます。
| ● 熱中症に関する意識調査 調査概要 【調査対象】東京都・大阪府・福岡県・愛知県・宮城県の20歳以上の男女 【サンプル数】1,318名（東京都257名・大阪府267名・福岡県258名・愛知県270名・宮城県266名） 【調査方法】インターネットアンケート 【調査時期】2023年9月 ※調査結果は、端数処理のため合計しても必ずしも100%とはならない場合があります。 |
■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは
熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。プロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。2013年の活動開始から10年となる今シーズンは「必要な人に、適切なタイミングで、わかりやすく」をテーマに、激甚化する気象環境や変化する社会のニーズをとらえた熱中症の予防啓発活動を実践しました。
■一般財団法人 日本気象協会について
日本気象協会は、民間気象コンサルティング企業の先駆けとして1950年に誕生しました。防災・減災や洋上風力発電の分野以外でも、気象データを活用した商品需要予測や電力需要予測、気候変動対策などのコンサルティングを通じ、気象データのビジネスでの利活用を提案しつづけています。所属する気象予報士の数は350人を超え、日本最大級の規模を誇る気象の専門家集団として企業のESG投資やSDGs活動への支援も積極的に展開中です。
・「熱中症ゼロへ」のロゴマークは日本気象協会の登録商標です。
・本リリースの情報を使用される際は 日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト調べ と記載してください。
