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気象庁、日最高気温40℃以上の日を「酷暑日」と決定 ~日本気象協会が2022年に命名した「酷暑日」が気象庁の予報用語に~

2026.04.17

プレスリリース

一般財団法人 日本気象協会(本社:東京都豊島区、理事長:渡邊 一洋、以下「日本気象協会」)は、極端な暑さへの注意喚起を目的として、2022年8月から日最高気温40℃以上の日を「酷暑日(こくしょび)」と命名し、日々の気象情報やニュースで使用してきました。
このたび、「酷暑日」の名称が気象庁により正式に予報用語として採用されることが決定しましたのでお知らせします。

気象庁報道発表:https://www.jma.go.jp/jma/press/2604/17a/40degree_name.html

日本気象協会では「酷暑日」を2022年8月に命名

日本気象協会では、2022年8月に気象予報士130名へのアンケート結果をもとに、独自に日最高気温40℃以上の日を「酷暑日」と命名しています。当時から熱中症リスクが極めて高い日であることを伝えるために、日々のニュースや気象解説の中で「酷暑日」という言葉を用いてきました。
(参考:日本気象協会 暑さに関する名称について気象予報士130名にアンケート調査を実施 最高気温40℃以上は「酷暑日」、夜間の最低気温30℃以上は「超熱帯夜」に
2022年8月2日 日本気象協会報道発表  https://www.jwa.or.jp/news/2022/08/17463/ )

日本気象協会では、2013年夏に「熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすること」を目指して「熱中症ゼロへ」プロジェクトを発足しました。プロジェクトを通じた呼びかけのほか、簡易熱中症計の開発および普及に向けた取り組みなど、激甚化する暑さに対する被害軽減に努めています。「熱中症は予防できる気象災害」と意識し、早めに暑さに備えることが今後も重要です。

日本気象協会が、40℃以上の高温に対する名称を検討することに至った背景の一つに、ここ数年、全国各地で毎年のように日最高気温40℃以上の日が観測されていることが挙げられます。もはや日最高気温35℃以上の日を表す「猛暑日」だけでは暑さの危険性を十分に伝えきれない状況となっています。そこで、日最高気温40℃以上の暑さにも明確な名称を設けることで、危険な暑さであることを、より直感的に理解してもらい、同時に熱中症の予防啓発や注意喚起を行うねらいがあります。

今回、気象庁が日最高気温40℃以上の日を「酷暑日」として気象用語に制定したことを受け、日本気象協会もこれまでの取り組みと合わせ、国や地方自治体、民間企業とも連携し、熱災害で被害にあわれる方が一人でも少なくなるような熱災害対策に貢献していきます。

今年の夏も「酷暑日」に警戒

日本気象協会が独自の予報モデルで解析した結果によると、2026年の酷暑日の地点数は、直近10年間の平均と同程度か、やや多くなる見込みです。全国の酷暑日地点数が年間で過去最高(延べ30地点)となった昨年(2025年)ほどの多さではないものの、近年の記録的な高温に次ぐレベルの厳しい暑さになる可能性があります。

酷暑日延べ地点数

特に東日本・西日本を中心に、今年(2026年)の夏は、早い時期から厳しい暑さとなる日も予想されており、天気予報やニュースの中で「酷暑日」という言葉が早くも使われる場面が出てくる可能性があります。

「酷暑日」という言葉を見聞きした際には、熱中症リスクが極めて高い状態となるおそれがあります。エアコンの適切な使用や外出の見直し、水分・塩分補給など、暑さに応じた行動を心がけてください。

なお、日本気象協会では、2026年夏の詳しい見通しについて以下のレポートを発行しています。

2026年3月25日 日本気象協会レポート
酷暑レポート Vol.1 40℃以上の「酷暑日」、全国で延べ7~14地点を予想 2026年の暑さの見通し
https://www.jwa.or.jp/news/2026/03/36415/

一般財団法人 日本気象協会について

日本気象協会は、民間気象コンサルティング企業の先駆けとして1950年に誕生しました。防災・減災や洋上風力発電の分野以外でも、気象データを活用した商品需要予測や電力需要予測、気候変動対策などのコンサルティングを通じ、気象データのビジネスでの利活用を提案しつづけています。所属する気象予報士の数は370人を超え、日本最大級の規模を誇る気象の専門家集団として企業のESG投資やSDGs活動への支援も積極的に展開中です。

天気予報専門メディア「tenki.jp(てんきじぇーぴー)」 https://tenki.jp

「tenki.jp」は、日本気象協会が発表する気象情報をWebサイト/スマートフォンアプリで提供している天気予報専門メディアです。年間ページビュー数は約52億PV(2025年4月~2026年3月実績/Webページ・スマートフォンアプリ合算)。生活に欠かせない天気予報に加え、専門的な気象情報、地震・津波などの防災情報も確認できます。日本気象協会に所属する気象予報士が、天気や防災に関するニュースを毎日提供する「気象予報士のポイント解説」も人気コンテンツです。

 

以上

 

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