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2018.06.11

「熱中症ゼロへ」×豊島区 公園での観測実験を初めて実施 2018年6月13日・7月24日に南池袋公園で打ち水の効果を検証・解説

一般財団法人 日本気象協会(本社:東京都豊島区、会長:石川 裕己)が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクトは、6月13日(水)と7月24日(火)、東京都豊島区の南池袋公園のサクラテラスにて、打ち水による周囲の温度変化や気化熱による冷却の効果を検証し、解説する観測・実証実験(以下、本実験)を実施します。本実験は、「熱中症ゼロへ」プロジェクトの協力自治体である豊島区と行う初めての取り組みとなります。

日本気象協会は、熱中症で亡くなってしまうかたをゼロにすることを目指して、「熱中症ゼロへ」プロジェクトを2013年から推進しています。豊島区は、「熱中症ゼロへ」プロジェクトの開始初年度から協力自治体として参画し、熱中症予防・対策の啓発活動を継続して行ってきました。

本実験では、梅雨入り前後の時期と夏の暑さが本格化する時期の2回、一般のかたに参加いただいて打ち水を行い、打ち水実施前後の公園内の温度変化を温熱サーモカメラで静止画撮影します。当日は、公園内のカフェにおいて、参加者に実証の速報結果を公開するとともに、打ち水のメカニズムや、熱中症について解説します。「熱中症ゼロへ」プロジェクトは、本実験を通じて、古くから暑さ対策として行われてきた打ち水の効果を実感してもらい、熱中症予防に対する意識を持っていただくことを目指しています。

             
       南池袋公園観測イメージ.png
                     サーモカメラで撮影した南池袋公園の様子(イメージ)                                                             南池袋公園


なお、本実験は2018年6月11日に日本気象協会と豊島区が締結した「FFパートナーシップ協定」に伴う活動第一弾となる取り組みです。

「熱中症ゼロへ」プロジェクト サーモカメラで見る!打ち水効果の観測実験in 南池袋公園 開催概要

◆開催日時 【1回目】2018年6月13日(水)[予備日6月19日(火)] 14:00~15:00
                  【2回目】2018年7月24日(火)[予備日7月26日(木)] 14:00~15:00

<タイムスケジュール>
14:00-14:30 サクラテラスにて打ち水を実施
14:30-15:00 カフェにて打ち水の結果、打ち水効果のメカニズム、熱中症についての解説

◆場所 南池袋公園(東京都豊島区南池袋2-21-1)
          サクラテラスおよびRacines FARM to PARK(南池袋公園内のレストラン・カフェ)

*一般のかたが参加できるイベントです。事前予約は必要ありません。入場は無料です。
*天候によりイベントが中止になる場合があります。イベント中止時のご案内など、詳しい情報は
「熱中症ゼロへ」(https://www.netsuzero.jp/)ウェブサイトにて発表します。


本実験の結果につきましては、後日、以下のウェブサイトで公開します。
・「熱中症ゼロへ」ウェブサイト内「熱ゼロ研究室」(https://www.netsuzero.jp/netsu-lab
・豊島区の情報発信サイト「としまscope」(http://toshima-scope.city/

※ 「FFパートナーシップ協定」とは
東京都豊島区の掲げる「女性にやさしいまちづくり」において、子育て支援、健康増進、働き方改革、防災など分野ごとに行っていた様々な公民連携・協働を包括する形で、パートナーシップ協定を企業や大学と締結するものです。「わたしらしく、暮らせるまち。」を基本コンセプトに、区と企業がお互いの強みを活かしたノウハウやリソースを活用して、住みやすく、働きやすい、誰もが自分らしく暮らせるまちを目指していきます。
・FFとは、Female/Family Friendly(女性/ファミリーにやさしい)の略です。

■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは
熱中症にかかるかたを減らし、亡くなってしまうかたをゼロにすることを目指して、一般財団法人日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くのかたに知ってもらう活動を展開してきました。活動6年目となる2018年は、さらに充実した啓発活動を実践していきます。

■一般財団法人 日本気象協会について
1950年に誕生した日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。

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