「スマートレジリエンスネットワーク」への参画について
News2020.09.08

一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：長田 太、以下「日本気象協会」）は、分散リソース活用による脱炭素化および社会のレジリエンス^※1向上を目的に設立された「スマートレジリエンスネットワーク（以下「本ネットワーク」）」に参画しました。

本ネットワークは、脱炭素化やレジリエンス向上に向けた分散リソースの活用を目的として、2020年8月5日に設立されました。エネルギー、データ、ヒューマンリソースなどの分散リソースを連携させせることで、産官学の枠を超えて協力し合う社会共創の基盤を実現し、脱炭素化やレジリエンス向上を目指します。

日本気象協会は、本ネットワークへの参画を通じて、再生可能エネルギーの普及促進や防災・減災に役立つ気象情報の提供、高度なデータ分析技術による支援などを行います。参画企業との連携を通じて、脱炭素社会の実現や社会のレジリエンス向上に貢献していきます。

※1 レジリエンス
強靭性あるいは回復力。ここでは、分散リソースの連携により気象災害などの事象に適応していくことを指す。

PDFダウンロード：【日本気象協会からのお知らせ】 スマートレジリエンスネットワークへの参画について