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日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト発表 第8回「熱中症に関する意識調査」結果
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一般財団法人 日本気象協会(本社:東京都豊島区、理事長:長田 太、以下「日本気象協会」)は、「熱中症ゼロへ」プロジェクトが実施した第8回「熱中症に関する意識調査」の結果を発表します。

● 熱中症に関する意識調査 調査概要
【調査対象】東京都・大阪府・福岡県・愛知県・宮城県の20歳以上の男女
【サンプル数】1,327名(東京都282名・大阪府266名・福岡県265名・愛知県261名・宮城県253名)
【調査方法】インターネットアンケート
【調査時期】2020年9月
※調査結果は、端数処理のため合計しても必ずしも100%とはならない場合があります。

●「熱中症に関する意識調査」サマリー

・熱中症について「知っている」と回答した人が95.1%
・特に気になった情報は「マスクをしている時の熱中症リスクや対策について」と回答した人が70%以上
・「昨年と比べて、危機感が高まり行動が積極的になった」と回答した人の割合が30代のみ減少
・熱中症の予防や対策として、バランスのよい食事や空調管理を行う人が増加

●熱中症の基本認知度の高まりとこれからのニーズについて調査
  2021年の熱中症対策は「体調管理や空調の調整に重点を置き、暑さへの事前の備えを」

 

【95%以上の人が熱中症を知っている】
熱中症について「詳しく知っている」「なんとなく知っている」と回答した人は95.1%。近年の猛暑で熱中症に関する報道が増えたこともあり、世間に広く浸透している様子がうかがえます。

 

第8回「熱中症に関する意識調査」アンケート

【マスクをしている時の熱中症リスクや対策について気になった人が圧倒的多数】
今年特に気になった熱中症に関する情報を聞いたところ、「マスクをしている時の熱中症リスクや対策について」と回答した人の割合が最も多く、7割以上の人が気になったという結果になりました。新型コロナウイルス感染拡大を防ぐための“新しい生活様式”での熱中症対策について高い関心がうかがえます。
「在宅勤務時の熱中症リスクや対策について」と回答した人は15.8%でしたが、総務省消防庁によると、2020年の熱中症発生場所は住居(敷地内全ての場所を含む)の割合が43.4%と最も多く、室内でも熱中症の対策が重要となります。マスク着用時のみならず“新しい生活様式”での熱中症に負けない、対策習慣を身につける必要があると思われます。

第8回「熱中症に関する意識調査」アンケート

【20代、40代、60代以上の人は危機感が特に高い】
熱中症に関する危機感や変化について聞いたところ、「昨年と比べて、危機感が高まり行動が積極的になった」割合は、20代(昨年より1.3ポイント増)・30代(昨年より4.1ポイント減)・40代(昨年より5.0ポイント増)・50代(昨年より1.7ポイント増)・60代以上(昨年より3.5ポイント増)となり、30代を除いたすべての世代で危機意識が高まったという結果になりました。
30代では、「③昨年と比べて、危機感が高まっておらず行動も特に変化がない」と回答した人が25%以上かつ、昨年より8.4ポイント増加しているという結果もあるため、継続的な啓発活動が必要といえます。

第8回「熱中症に関する意識調査」アンケート

【こまめな水分補給や空調管理を行う人が増加】
熱中症の予防や対策として実践していることを聞いたところ、「バランスのよい食事を心がける(昨年より1.5ポイント増)」・「窓を開けて室内の風通しをよくする(昨年より2.8ポイント増)」・「エアコンや扇風機を利用する(昨年より2.3ポイント増)」など体調管理や空調の調整に気を配る回答が増加しました。
なお「熱中症ゼロへ」プロジェクトの公式サイトでは、火を使わない暑さ対策レシピも紹介しています。

第8回「熱中症に関する意識調査」アンケート

今回の調査結果を受けて、「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは、引き続き体調管理や空調の調整を含む日頃の熱中症対策も促進しつつ、熱中症対策が特に必要なシーンや危険度が高くなる時期を伝え、自分ごとと意識して熱中症対策を実践してもらえるよう情報を発信していきます。

■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは

熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。活動8年目となった2020年も、様々な方々に向けて充実した啓発活動を実践しました。

 

■一般財団法人 日本気象協会について

1950年に誕生した日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。

・「熱中症ゼロへ」のロゴマークは日本気象協会の登録商標です。
・本リリースの情報を使用される際は 日本気象協会推進「熱中症ゼロへ」プロジェクト調べ と記載してください。

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