『「2年先長期気象予測」で実現する電力需給の最適化と脱炭素社会』の取り組みが「2024年度NIKKEI脱炭素アワード」にて大賞の表彰を受けました
～気象情報の活用で社会の脱炭素を推進する、ユニークでこれまでにない活動～
Press Release2025.03.28

一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：渡邊 一洋、以下「日本気象協会」）は、2025年3月11日（火）、日本経済新聞社が主催する「2024年度NIKKEI脱炭素アワード」の贈賞式にて「大賞」の表彰を受けましたのでお知らせします。

■表彰の内容

タイトル            ：「2年先長期気象予測」で実現する電力需給の最適化と脱炭素社会
受賞者名            ：一般財団法人 日本気象協会

「NIKKEI脱炭素アワード」は、脱炭素社会の実現に向けて意欲的に取り組む企業、自治体、NPO・NGO、団体、個人またはグループの取り組み（プロジェクト、技術開発、研究など）を表彰することで、それらの取り組みを支援していくものです。日本経済新聞社が主催し、2024年度で4回目の開催となります。

表彰対象となった『「2年先長期気象予測」で実現する電力需給の最適化と脱炭素社会』の取り組みは、日本気象協会の独自技術である「2年先長期気象予測」を活用し、日本のエネルギーミックスの最適化を推進することで、効率的で持続可能なエネルギー供給体制を構築するものです。長期気象予測を最大限に活用し電力需給の長期的な見通しを精緻化することで、脱炭素社会の実現を支援することを目的としています。

受賞にあたり、審査委員会の委員長を務める高村ゆかり様（東京大学 未来ビジョン研究センター教授）からは「気象情報を活用することで社会の皆さんの脱炭素を支援し推進する取り組みは、NIKKEI脱炭素アワードにおいてもユニークなもので、これまでにない活動です」との講評をいただきました。

＜日本気象協会から＞

2023年と2024年は2年連続で世界の年平均気温が観測史上最も高くなるなど、極端な気象による社会・経済への影響が深刻化しています。日本の電力需給見通しにおいては、再生可能エネルギーの割合が増加する一方で、気象条件による供給力の変動が予測の不確実性を高めています。このような背景のなか、日本気象協会は独自技術である「2年先長期気象予測」を2024年6月に新たに開発しました。発電事業者や小売電気事業者に最長2年先までの予測を提供しコンサルティングを行うことで、来年度の発電計画や電力購入計画、天然ガス等の早期燃料調達計画の高度化をサポートしています。

これらの取り組みを高く評価いただき、「2024年度NIKKEI脱炭素アワード」で大賞をいただいたことに御礼を申し上げるとともに、今後もお客さまの声に真摯に耳を傾け技術研鑽を重ねることで、脱炭素社会の実現に貢献できるよう努めてまいります。

■関連情報

・日本域における精度の高い統計的季節予報手法を開発
（日本気象協会・筑波大学　報道発表　2024年6月11日）
https://www.jwa.or.jp/news/2024/06/23104/

・気象業界初！日本気象協会「2年先長期気象予測」の提供を開始
～気象がビジネスに大きく影響するなか、より長期間の高精度な気象予測で支援～
（日本気象協会　報道発表　2024年6月11日）
https://www.jwa.or.jp/news/2024/06/23127/

・電力需要予測
https://www.jwa.or.jp/service/weather-and-data/weather-and-data-02/

・エネルギーマネジメント
https://www.jwa.or.jp/service/energy-management/

■一般財団法人 日本気象協会について

日本気象協会は、民間気象コンサルティング企業の先駆けとして1950年に誕生しました。防災・減災や洋上風力発電の分野以外でも、気象データを活用した商品需要予測や電力需要予測、気候変動対策などのコンサルティングを通じ、気象データのビジネスでの利活用を提案しつづけています。所属する気象予報士の数は350人を超え、日本最大級の規模を誇る気象の専門家集団として企業のESG投資やSDGs活動への支援も積極的に展開中です。

PDFダウンロード：【日本気象協会報道発表】『「2年先長期気象予測」で実現する電力需給の最適化と脱炭素社会』の取り組みが「2024年度NIKKEI脱炭素アワード」にて大賞の表彰を受けました_