サステナビリティ Sustainability

理事長メッセージ

地球温暖化をはじめとする「気候変動」問題に対しては人類挙げての対応が必要であることは、既に世界の共通認識となっています。「カーボンニュートラル」への取り組みが急務であることも、同様です。地球規模で見れば深刻化の一途を辿っている人口・食糧・エネルギーの問題への対応も含めて、今、地球という生命体は、人間活動に対して大きな変革を迫ってきています。
こうした状況の中で、 “Sustainability”(サステナビリティ)という言葉は私たちにとってすっかり馴染みのあるものになりましたが、2015年、日本気象協会は、「自然界と調和した社会の創生」という企業ミッションを掲げ、これを簡潔に表現するために “Harmonability”(ハーモナビリティ)という言葉を創りました。
“Harmonability”(ハーモナビリティ)は、“Sustainability”(サステナビリティ)の考え方と軌を一にしていて、日本気象協会が「持続可能な社会」を目指し活動する姿を、ひとことで表わすキーワードです。
“Harmonability”(ハーモナビリティ)の実現のためにも、日本気象協会は、我が国における「2050年GHG(温室効果ガス)実質排出ゼロ」の実現に向けた取り組みに最大限貢献してまいります。
https://www.jwa.or.jp/company/message/
日本気象協会理事長 渡邊 一洋

日本気象協会理事長 渡邉 一洋 画像

ESG(E: Environment, S: Social, G: Governance)への取り組み

日本気象協会におけるESGの考え方

日本気象協会は経営理念・行動規範に基づいた行動指針※を策定しており、ESGに関して環境(E)については企業のサプライチェーン全体での温室効果ガス(GHG)排出量分類のための国際指標(SCOPE1,SCOPE2 ,SCOPE3)を環境データとして開示し、ソーシャル(S)の視点では社会全体で取り組むべき課題としてダイバーシティ推進の取り組みなどを社会データとして開示いたします。またコーポレートガバナンスについては「持続可能なサプライチェーンの構築」など8つの指針を掲げ、行動しています。
※行動指針 https://www.jwa.or.jp/company/strategy/#strategy1

【E】Environment

【E】Environment+

【S】Social

【S】Social+

【G】Governance

コーポレートガバナンスに関する基本的な考え方

日本気象協会は2015年に「自然界と調和した社会の創生」という企業ミッションを掲げ、これを簡潔に表現するために “Harmonability”(ハーモナビリティ)という言葉を創りました。“Harmonability”(ハーモナビリティ)は、“Sustainability”(サステナビリティ)の考え方と軌を一にしていて、日本気象協会が「持続可能な社会」を目指し活動する姿を、ひとことで表わすキーワードです。
“Harmonability”(ハーモナビリティ)の実現のためにも、日本気象協会は我が国における「2050年GHG(温室効果ガス)実質排出ゼロ」の実現に向けた取り組みに最大限努めています。
日本気象協会のコーポレートガバナンスについては行動指針「持続可能なサプライチェーンの構築」及び「法令、社会規範の遵守」の中で、以下のように定めています。

「持続可能なサプライチェーンの構築」において

  • 法令上問題となる行為や、公平・公正かつ自由な取引が害される行為をしないこと
  • 環境/社会課題の解決に向け、サプライチェーン全体において持続可能性が確保されるよう、取引に関するガイドラインを制定し、お取引先様に対し働きかけを行うこと

「法令、社会規範の遵守」において

  • 各種法令・規制のほか、コンプライアンス行動指針を始めとする社内ルールを遵守し、社会規範上、問題となる行為をしないこと
  • 反社会的勢力と関係を持たず、腐敗行為などに関与しないこと

また、この行動指針の中では、地球環境への配慮として「事業活動における環境負荷の情報」及び人権と多様性の尊重として「人権に関する情報」の開示を定めています。

コーポレートガバナンスを推進する組織体制

日本気象協会組織図_250701_02

SDGs
(Sustainable Development Goals 持続可能な開発目標)
への取り組み

日本気象協会は「持続可能な開発目標(SDGs)」を支援しています。
SDGsは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にある国際目標です。持続可能な世界をめざすための17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。

SUSTAINABLE DEVELOPMENT GOALS | 日本気象協会 日本気象協会は持続可能な開発目標(SDGs)を支援しています。

SUSTAINABLE DEVELOPMENT GOALS MAP

the United Nations Sustainable Development Goals web site:
https://www.un.org/sustainabledevelopment

「SDGs17の目標」と日本気象協会の気象コンサルティング事業/企業ガバナンスとの相関図

企業ガバナンスとの相関図

■関連情報:No.は該当するSDGs 17目標の番号

■関連情報:プロフェッショナル・パートナーズレポート “SDGsレポート”

 ※The content of this publication has not been approved by the United Nations and does not reflect the views of the United Nations or its officials or Member States

TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)提言への取り組み

日本気象協会は、2021年2月に「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言へ賛同しました。

■関連情報:プロフェッショナル・パートナーズレポート “気候変動コンサルティングレポート”

気候変動への取り組み

日本気象協会は、気象に関する専門的知識を背景に、長年、気候変動問題に取り組んできました。当協会で保有する気象、環境、防災、海洋に関する技術や、これまでの豊富な経験をいかし、再生可能エネルギー導入、防災・災害対策など国内外の様々な分野で、企業や自治体における気候変動対策を支援します。

■関連情報:

【Special issue】「沸騰」する地球、人類の選択ーIPCCの警告(全3回)

日本気象協会では、気候変動の脅威を正しく理解して頂くことを目指して、主にIPCCの第6次評価統合報告書の内容に基づいて以下の記事にまとめました。

第1回 人間活動は地球の気候をどう変化させている?

第2回 地球温暖化がもたらす気候の変動が人間や生態系に及ぼす影響とは?

第3回 人間と生態系が持続可能であるために必要とされる気候変動対策とは?